日露戦争における日本海海戦※１や、第一次世界大戦におけるユトランド海戦※２の実戦結果が大艦巨砲主義の高揚に拍車をかけたといえるでしょう。

この思想は、マレー沖海戦で主力艦に対する航空戦力の圧倒的な優位性が中攻隊によって実証されるまで、世界で長く支持されてきました。
皮肉なことに、航空戦力の有用性を世界に先駆けて明示した海軍が、時代遅れとなった大艦巨砲主義から完全に脱却しきれずに逸早く転換を進めた米英に後のアジア・太平洋戦争において敗北を喫することになってしまうのです。

お話を第一次世界大戦後に戻します。
当時、最新最強の海軍力とされていた主力艦の配備を充実させるため、世界の列強国は大建艦競争を繰り広げていました。
仮想敵国アメリカと日本の１９２０年（大正９年）の国家予算における軍事費の割合を見てみましょう。
その年のアメリカの国家予算に占める軍事費の割合は37.1％、同様に日本では47.8％でした。
さらに踏み込んでみると、国家予算が約１５億の１９２０年（大正８年）に竣工した戦艦長門は約４３９０万円したのです。
当然、その後の維持管理経費も考えなければなりません。

そもそも１９２１年（大正１０年）のＧＮＰ比で日本の9.7倍もあるアメリカの７割も主力艦を保有しようとすること自体、国策として相当な無理があることです。また、当時は大戦景気が終了し、不況であったことも忘れてはならないでしょう。
このような軍備最優先の国家経営を継続していては、財政破綻や国際関係の悪化を招いてしまうのは明白です。

日本がそのような無謀ともいえる建艦を行っていた背景には、国防上、海軍軍備を仮想敵国であるアメリカの７０％保有しなけければ、艦隊決戦において勝利できないという　いわゆる「対米７割」という理論がありました。そこでいわれる７割という数字は、世界の大艦巨砲主義を理論面で強固に支えていたマハンの戦術理論※３を踏まえて、秋山真之※４や佐藤鉄太郎※５が研究して設定されたものといわれています。
簡単に説明しますと、防御側の戦力を１とすると攻撃側は1.5倍の戦力が必要で、
これを攻撃側（アメリカ）を１に置き換えると防御側（日本）は0.67≒７割となるというものです。

しかしながら、大建艦競争で苦しんでいたのは、日本だけではありませんでした。
前述のとおり、大艦巨砲主義は世界中で支持されていたため、列強全てが財政難に喘いでいたのです。そこで各国が利害を一致させ開催されたのが、１９２１年（大正１０年）のワシントン海軍軍縮会議でした。
翌年結ばれたワシントン海軍軍縮条約では、日本の主力艦艇（戦艦、大型空母など）の保有比率が対米比の６割とされました。
海軍内では「対米７割」を盾に反対があったものの、国家財政の破綻を危惧した加藤友三郎海相の英断と統率力によって条約締結に至りました。
この会議は世界で初めて話し合いで軍縮を行ったものとして画期的な出来事でもありました。

主力艦の保有率が対米比の６割とされた結果、海軍内に従来から存在していた「事前漸減」という戦術が俄然クローズアップされてきます。
事前漸減とは、アメリカ艦隊が日本に侵攻してきた場合、日本近海での戦艦を主力とした艦隊決戦の前に、航空機、空母や補助艦（巡洋艦、駆逐艦、潜水艦）によって、事前に敵主力に損害を与え漸減することで、両軍の勢力比に大差のないところまで近づけるというものです。
このシナリオはあくまでも大艦巨砲主義に基づく主力艦隊の決戦を前提に組み立てられており、航空機はじめ他の兵力は全て数的劣勢を補うための補助と考えられていました。ところが、それに異を唱えるグループが少数ながら海軍には存在していました。
山本五十六※６をはじめとする航空主兵論者です。

事前漸減が前提とはいえ、主力艦対主力艦の決戦、即ち相似型の軍備では、机上や艦隊演習においてさえも数が多い方が勝つことは当時でも明らかでした。
戦争潜在能力（工業力、ＧＮＰ、鉄鋼生産量、造船量など）で全く適わない相手と同じ軍備を推進するのではなく、軍縮条約の制限外且つ主力艦よりも生産コストが安く、遠距離から優速で接敵して雷撃と爆撃で主力艦隊を制圧できる航空機こそが主力兵器であり、海軍の目指す軍備であると主張するグループです。
しかし、大艦巨砲主義が大半を占める海軍においては、航空機はあくまでも補助兵力として事前漸減は進められましたので、航空主兵論が少数派ながらも無視できない勢力となるのは少し後になります。

ワシントン海軍軍縮条約締結後は、戦艦の建造は停止したものの、条約制限内ギリギリでの重武装と高速化、そして世界最大の６１センチ魚雷搭載を可能としたを妙高型大型巡洋艦や、ドイツのＵボートの技術を導入し航続距離４万４４５０キロに達した伊号潜水艦の建造が実施され、１９２１年（大正１０年）から１９３０年（昭和５年）まで巡洋艦、駆逐艦、潜水艦の建造ペースは衰えることなく続けられました。
１９３０年（昭和５年）には対米比において巡洋艦はほぼ同数、潜水艦は９割の保有量に達します。このようなことからも航空機が主力ではなく、依然として艦船を中心とした戦備を実施していることがわかります。

ところが、事前漸減のシナリオを大幅に見直さざるを得ない出来事が発生しました。
ロンドン海軍軍縮条約の締結です。
１９２９年（昭和４年）の世界恐慌の影響が極めて深刻なことと、ワシントン海軍軍縮条約では不十分であった補助艦建造抑制の必要から、１９３０年（昭和５年）にロンドン海軍軍縮条約が締結されました。
これは主として補助艦艇（巡洋艦、駆逐艦、潜水艦、基準排水量１万トン以下空母など）の保有を制限するものでした。
具体的には、大型巡洋艦は対米比で約６割、潜水艦は日米同保有量となったものの、現有から３２％を削減することになり、総合すると日本の補助艦艇の保有率は対米比で約７割（厳密には6.975）となりました。
実質的には日本の保有する新型艦艇はほぼ制限内に納まるものでしたが、
事前漸減において大きな役割を果たすため個艦性能の向上と生産に注力してきた補助艦戦備の道が将来的に非常に険しくなったことを意味し、海軍は一層の危機感を強めます。

事前漸減の修正を迫られた海軍は、補助艦の更なる個艦性能の向上へと向かいますが、攻撃力を偏重した物理的に無理な設計を強いた艦船は友鶴事件※７や第四艦隊事件※８という
事故を惹起し、頓挫してしまいます。
そういった中で軍縮条約の制限外で生産コストが安く、徐々にその攻撃力が脚光を浴び始めていた航空戦力の増強に傾注していくのです。
中でも、空母を必要とせず、島など無数にある陸地を利用して陸上から飛翔し、長大な距離を航行して雷撃及び爆撃ができる陸上攻撃機の兵器としての有用性と戦略的重要性に大いに注目と期待が航空主兵論者から集まり、ここに陸攻の開発が萌芽するのです。